ダイレクトセリング化粧品〝リアル体験〟の価値訴求こそ


新たな接点創出が進展、
強みはクチコミと直接対面




　ビジネスモデル改革への機運が高まっているダイレクトセリング化粧品市場。トレンドとしては、ＳＮＳなどのデジタルを活用した情報発信や、ＥＣをはじめとする販売チャネルの多様化によって潜在需要へのアプローチを強めつつ、コアには「販売員やサロンにおける直接対面のカウンセリング、エステ、商品提案」を位置づける流れだ。これにより、このビジネスの最大の強みを位置づけることで独自性を打ち出す狙いだが、具体的な施策については、かつてサロンビジネスが業界の潮流となったような〝最適解〟は未だ見出だせておらず、試行錯誤が続いている。販売現場では販売員の高齢化が進展しており、改革は待ったなしの状況にある。

　 　表は、本紙が２０２５年12月に実施した「第79回ダイレクトセリング実施企業売上高ランキング調査」をベースに、化粧品を主力商品とするダイレクトセリング（＝ＤＳ）企業40社の直近実績をまとめたもの。40社のうち、ヤクルト本社は単体ベースの化粧品事業の売上高を「前期売上高」として掲載している。直近業績の増減率をみると、「増収」が15社で全体の37.5％で前回調査（２０２５年７月）から５社の増加。「横ばい」は７社、「減収」は18社で同45％、３社の増加となった。
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