モデーアの突然の事業終了が国内外の業界にもたらした動揺が今も収まっていない。同業他社は当然だが、よりシリアスに受け止めていると見られるのがフィールドだ。外資の撤退は今に始まった話ではない。しかし、何の前触れもなく、いきなり収入源を絶たれる事態は異例中の異例。誰も想定していなかったイレギュラーを現に目の当たりにすることとなった。
　事業終了の告知は日本時間の４月12日午前。直後、世界共通の管理システムが停止。日本法人は事実上、あらゆる業務を行うことができなくなった。
　これには、ＭＬＭボーナスの支払いも含まれた。ボーナス額の計算は毎月１日に行われ、同月の25日に支払われていた。３月分の支払いは４月25日に予定されていたところ、口座への振り込みは行われなかった。
　言うまでもなく、支払いの遅延や不払いは会社の命運を左右する。特にＭＬＭは、会員グループの離反を招く最大の理由となる。事業を行う上での絶対条件と言える。
　もちろん、事業が終了すればビジネス活動を行うことはできなくなるため、ボーナスもストップする。終了の判断を納得できるかどうかは別として、ストップという状況が生じることはフィールドも了解済みだ。
　ただ、過去の外資の撤退例においては、撤退発表前の活動実績に対する〝最終ボーナス〞の支払いは行われてきた。一つの区切りがつけられてきた訳だ。が、今回の終了劇は、日本法人に責を問うことは酷とはいえ、その後処理さえ放棄された形となっている。
　同社は４月26日に横浜で全国大会の開催を予定していたが、これも中止を余儀なくされた。一方、参加チケットは３月17日までに完売。大会のための交通手段や宿泊先を予約していた会員の一部は、急な事態にキャンセルの判断を迷った末、会場を訪れたと耳にする。このような出費の埋め合わせも現状では困難な模様だ。
　撤退前の〝在庫セール〞も行われておらず、大量の製品が倉庫で眠ったままという。ダウンラインに多くの愛用者を抱える会員は、供給が途絶えたことへの説明にも追われた。
　繰り返しとなるが、今回のような事態は異例。本社の経営難や訴追、日本事業の苦境などは伝えられていなかった。活動を不安定にしかねない情報に対して、フィールドは誰よりも敏感だ。しかし、その兆候を察することができないまま、放り出されるという前例が生まれてしまった。
　自身が携わるビジネスは大丈夫なのか――。フィールドの一部は、このような〝疑心暗鬼〞を抱き始めている。その懸念がより大きくなる前に払拭を図る取り組みが各社に求められているのではないか。