多様なニーズに応える体制構築こそ ダイレクトセリング化粧品

コロナ禍の長期化でサロンに変化 対面と非接触型施策の融合

 ダイレクトセリング業界の化粧品分野では近年、従来型訪販スタイルから、サロンを拠点とした対面販売へとビジネスモデルのシフトが 積極的に進められてきた。サロンが普遍的なものとなった現在、各社は「次の一手」を求めて新しい商品・サービスを提供するとともに、 サロンビジネスにふさわしい人材の確保・育成に力を入れ、「美容のプロフェッショナル」によるビジネスの質向上にも力を入れてきた。 他方で、2020年初頭から続くコロナ禍は、こうした動きにも逆風となっている。ウィズコロナ時代にふさわしいダイレクトセリングの あり方を模索する取り組みが続いている

緊急事態宣言で店舗営業に制限
 本紙が2020年7月に実施した「第68回ダイレクトセリング実施企業売上高ランキング調査」をベースに、化粧品を主力商品とするダイレクトセリング (=DS)企業40社の直近実績をまとめたもの。40社のうち、ヤクルト本社は単体ベースの化粧品事業の売上高を「前期売上高」として掲載している。 直近業績の増減率をみると、「増収」が10社、「横ばい」が16社、「減収」が12社となった。これを販売形態別にみると、訪販では「増収」が6社、 「横ばい」が5社、「減収」が6社となっており、MLMでは「増収」が3社、「横ばい」が6社、「減収」が4社、サロン販売では「横ばい」が1社、 「減収」が1社となった。

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