訪販ニュース社

多様なニーズに応える体制構築こそダイレクトセリング化粧品

コロナ禍の長期化でサロンに変化対面と非接触型施策の融合
　ダイレクトセリング業界の化粧品分野では近年、従来型訪販スタイルから、サロンを拠点とした対面販売へとビジネスモデルのシフトが積極的に進められてきた。サロンが普遍的なものとなった現在、各社は「次の一手」を求めて新しい商品・サービスを提供するとともに、サロンビジネスにふさわしい人材の確保・育成に力を入れ、「美容のプロフェッショナル」によるビジネスの質向上にも力を入れてきた。他方で、２０２０年初頭から続くコロナ禍は、こうした動きにも逆風となっている。ウィズコロナ時代にふさわしいダイレクトセリングのあり方を模索する取り組みが続いている

緊急事態宣言で店舗営業に制限 　本紙が２０２０年７月に実施した「第６８回ダイレクトセリング実施企業売上高ランキング調査」をベースに、化粧品を主力商品とするダイレクトセリング（＝ＤＳ）企業４０社の直近実績をまとめたもの。４０社のうち、ヤクルト本社は単体ベースの化粧品事業の売上高を「前期売上高」として掲載している。直近業績の増減率をみると、「増収」が１０社、「横ばい」が１６社、「減収」が１２社となった。これを販売形態別にみると、訪販では「増収」が６社、「横ばい」が５社、「減収」が６社となっており、ＭＬＭでは「増収」が３社、「横ばい」が６社、「減収」が４社、サロン販売では「横ばい」が１社、「減収」が１社となった。

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