上場するダイレクトセリング実施企業２社――日本トリム（大阪市、田原周夫社長）とシャルレ（神戸市、林勝哉社長）の上期（４月〜９月）における主力事業は、いずれも増収で着地した。日本トリムは前期に続いて整水器の職域販売がけん引。愛用層を対象とした下取り販売の伸張も後押しした。下期（10月〜26年３月）も攻めの姿勢を崩さず、営業増員などに力を入れる。インセンティブ制度を見直したシャルレは、新規特約店の育成数が向上。化粧品の減収を健康食品等の新製品の売れ行きが上回った。事業の抜本改革を目的に含む５カ年計画の政策の一つである製品強化は、主力下着の大幅刷新を予定する。
　

日本トリム

引き続き職域販売が牽引、下取りの伸張も
増員政策継続、180人体制目指す

　 　日本トリムの上期における整水器売上は前年同期比で３.４％増の50億３８００万円となった。浄水カートリッジは４.１％増の30億６９００万円。「ウォーターヘルスケア」事業の国内市場の２本柱が、いずれも好調だった。整水器売上の通期目標は１００億円。大台達成に向けた足場固めが進んだ。
　整水器の増収は、上げ潮に乗る直販部門の寄与が大きい。中でも、職域販売の「ＤＳ事業部」が８.３％増という高い成長率を見せた。売上は28億５０００万円で、整水器全体の過半数を占めた。前期の「ＤＳ事業部」の通期の成長率は７.８％増。これを０・５ポイント上回った。
　成長率アップの要因は、以前より取り組む��健康経営�≠�切り口とするＢtoＢルートや、スポーツ・美容分野における販路の開拓が進んだことがある。ＢtoＢは、企業の事業所で整水器を導入してもらい、体感した従業員による購入につながっている。
　上期は新たに、金融機関とのビジネスマッチングによる販路開拓に着手。 　

シャルレ

新健食や初の家電、化粧品の苦戦カバー
特約店育成数アップ、下期は主力下着刷新

　 　シャルレの上期は、補正下着等ＭＬＭの「レディースインナー事業」の売上が前年同期比で２.８％増の56億５３００万円だった。６月の値上げで、駆け込み需要とその後の反動減というイレギュラーを生じた中、最終的に増収で着地した。
　売上の増減幅が大きかったカテゴリーは化粧品と健康食品。衣料品（補正下着・アウター等）は０.５％増の39億３８００万円で、前年並みを確保している。
　化粧品は12.1％減の９億４８００万円で、基礎化粧品類を中心に前年同期の売上を下回った。
　これに対して、健康食品は24.9％増の５億９００万円と大きく伸張。９月に発売した新製品「ルミオーラ」の売れ行きが好調だった。
　メロン果汁濃縮物などを主成分とし、美容・健康維持にフォーカス。健康食品では約４年ぶりとなる大型アイテムで、昨年に約１００人のモニター調査を実施。好感触を得ていた。
　また、３カテゴリーに分類されない��その他�≠ﾌ売上は、１６８.４％増の２億５７００万円と急拡大を見せた。金額ベースは１億６２００万円の増収で、健康食品の増収と合わせて、化粧品の苦戦をカバーした。