利益率改善も課題多く
　ポーラ（本社.東京都品川区、小林琢磨社長）の苦戦が続いている。ポーラ.オルビスホールディングスの２０２６年12月期第１四半期は、連結ベースで売上高が前年同期比１.２％減の４０８億２９００万円となった。損益面は、売上原価率が同０.５ポイント上昇の18.0％、販管費率はコストコントロールが奏功して同３.３ポイント低下の69.0％となった結果、営業利益は同18.７％増の49億２５００万円、経常利益は同１５３.２％増の62億５７００万円、当期利益は同88.0％増の24億６３００万円と減収増益となった。
　減収の主要因は、ポーラの売上減だ。セグメント別の実績をみると、主力のビューティケア事業は売上高が同１.３％減の３９２億７７００万円、営業利益は同20.３％増の８億４０００万円。内訳は、ポーラブランドが売上高２０６億９６００万円（６.３％減）、営業利益25億４１００万円（４.０％減）、オルビスブランドが売上高１２７億６２００万円（４.９％増）、営業利益28億３７００万円（29.2％増）。また、Ｊｕｒｌｉｑｕｅブランドは売上高が20億１２００万円（２.７％減）、営業損失１億７２００万円、育成ブランドは売上高38億６００万円（９.６％増）、営業損失２億３３００万円。
　第１四半期では、オルビスが引き続き好調に推移したのに対し、ポーラは減収減益となった。ポーラは、サロンチャネル（旧委託販売チャネル）では二次流通抑制強化の影響を除いた減収率が改善し、前年同期比１％減。年間では１〜２％程度の増収を見込んでおり、底を打った感はある。他方、前期は好調だった百貨店はインバウンド需要の減少が響いて減収となったほか、海外は免税チャネルで減収したほか、中国事業は越境ＥＣなどで伸長した。売上構成比は、サロンが59.7％で依然として６割近くを占める。次いで百貨店および海外それぞれ13.0％、ＥＣが８.９％、ホテルアメニティが５.２％。売上伸長率をみると、サロンが６.７％減、百貨店が10.5％減、海外が13.6％減となった。ＥＣは６.１％増、ホテルアメニティは10.８％増と２ケタの伸長。
　国内事業における購入単価は、０.８％増と引き続き増加傾向にある一方、顧客数は７.４％減と大きく減少した。