ハイブランドで攻勢強める
��新しいポーラ像�£�示

　　ポーラ（本社・東京都品川区、小林琢磨社長）に回復の兆しか――。同社は２０２５年１月にトップを交代し、執行陣の若返りを図って体制を刷新してから１年半が経過し、昨年12月には旗艦店「ポーラ　ギンザ」を刷新し、創業１００周年に向けた��新しいポーラ像�≠�示した。足元の業績をみると、ポーラ・オルビスホールディングスの２０２６年12月期第２四半期の連結業績は、売上高が前年同期比１.３％増の８４３億４９００万円、営業利益が同21.1％増の99億５４００万円、経常利益が同93.2％増の１２１億３５００万円、当期利益が同40.8％増の65億３９００万円と増収増益を達成。主力事業であるポーラブランドにも改善傾向がみられる。

好調なオルビス
ポーラも改善傾向

　　ポーラ・オルビスホールディングス全体の業績については、営業利益が想定を上回って大幅な増益を達成した。主力のビューティケア事業の実績をみると、売上高が８１２億７０００万円で前年同期比１.３％増と増収に転じており、営業利益では同23.4％増の99億４９００万円と20％超の増益となった。このうち、ポーラブランドについては、売上高が同２.０％減の４３５億９２００万円、営業利益が同７.１％増の55億７４００万円。前年同期との比較では減収幅が縮小し、増益に転じている。グラフ１では、２００９年12月期から直近の２０２６年12月期第２四半期までの売上高および営業利益率の推移を示した。また、グラフ２では販売チャネル別の売上構成比の推移を示した。
　他のブランドの売上高をみると、オルビスブランドが同５.６％増の２６１億６３００万円、Ｊｕｒｌｉｑｕｅブランドが同５.１％増の38億８７００万円、育成ブランドが同５.６％増の76億２７００万円となっている。最も売上が大きいポーラブランドを除くすべてのブランドで増収を達成しているが、特にポーラブランドと並んでグループの一翼を担うオルビスの売上増加がグループ全体の増収に寄与した。また、損益面においては、オルビスブランドが同24.3％増の52億１４００万円を大幅増益。Ｊｕｒｌｉｑｕｅブランドは４億５１００万円の損失（前年同期は９億２６００万円の損失）、育成ブランドは３億８８００万円の損失（同４億５００万円の損失）の損失を計上した。
　前年同期の時点では、ビューティケア事業の中で唯一オルビスブランドが増収を達成していたが、今四半期ではグループ全体で改善傾向がみられる。オルビスでは、発売１周年を迎えたクレンジングオイルが好調だったことや、直販チャネルにおいて高機能・高価格アイテムが伸長した。売上構成比は直販チャネルが76.6％、外部チャネルが22.2％で国内全体で98.9％を占める。海外は１.１％となっており、ポーラブランドに比べると国内比率の高さが顕著だ。チャネル別の売上は、直販が前年同期比１.３％増、外部チャネルが同32.4％増で国内全体では６.９％増。一方、海外は中国法人の清算の影響で前年同期比50.5％減と大幅減となったが、ＡＳＥＡＮおよび東アジアにおいては需要の回復・拡大の動きが続いているという。オーストラリア産の原料を用いたオーガニック化粧品を展開するＪｕｒｌｉｑｕｅブランドは、メーン市場であるオーストラリアでＥＣチャネルが堅調に推移したが、直営店・百貨店では前年を下回った。中国ではＥＣが２ケタ成長したが、百貨店や越境ＥＣが苦戦した。

回復のカギ握る最高峰「Ｂ.Ａ」

　　ポーラブランドは、売上規模ではビューティケア事業の53.6％、グループ全体でも51.6の占有率をもつ。近年はオルビスブランドの勢いが目立つとはいえ、グループ全体では未だポーラブランドの存在感は大きい。販売員の高齢化や、それに伴う販売網の縮小という大きな課題を抱えてはいるが、ここにきてコロナ禍で受けた打撃から脱却し、回復への兆しも見え始めているようだ。